歯を失った場合の治療法として差し歯等に替わり、第三の歯として脚光を集めているインプラントですが、審美面と機能面の両面においてほぼ自分の歯と同様な働きをすることから多くの人が興味を持っています。
しかし、いざ実施するとなると考える人も多いでしょう。
それは治療費と治療期間がネックになります。
治療の実際は抜け落ちた歯の部分に外科的な手術で人工歯根を埋め込み、その上にアバットメントという土台を取り付け、かぶせ物を取り付けるということになります。
当該場所の歯槽骨の骨量が少ない場合は骨移植を行います
インプラントを埋め込んでそれが骨に融合するまで半年程度を待って人工歯を取り付けます。
手術前に虫歯等の治療は徹底的に治療を行い、その後にインプラントを埋め込みます。
治療後は定期的にフォローが必要になります。
最も大切なのは治療後のケアであり、それを怠るとインプラント歯周炎になり最悪の場合せっかく入れたインプラントが抜け落ちる結果になります。

もし東京の江東区で歯をインプラントに変えるのであれば、治療後のメンテナンスも充実しているので安心できます。
豊富な治療経験がある歯科なので、失った歯を元の自然な歯の様に取り戻すことができるでしょう。

インプラント治療は保険適用外

インプラント治療は保険適用外の自由診療となります。
自由診療とは各医療機関ごとに治療費を設定してすることになります。
設備や導入機器、医師の技術等によって手術代や費用が異なってきます。

いずれにしろ、インプラント治療費は非常に高額なものになります。
相場としては1本の治療が手術代も含めて40万円程度でしょうか。
それよりも安価なものも高額なものもあります。
価格のみを重視すると失敗する結果にもなります。
使用素材もセラミックなど耐久性に優れ、また審美的なものを使用する場合が多くなります。

ではその内訳を考えてみます。
インプラント(人工歯根)はその製造会社によって価格が変わってきます。
ある医療機関の例を見てみます。
インプラント本体が1本あたり15~20万円、その上にとりつける土台であるアバットメント、これはチタンであったりジルコニアであったりと素材によって価格が変動するのですが、1本10~15万円、上部構造(かぶせ物)もセラミックであったりジルコニアであったりと、素材によって異なりますが6~5万円となります。
その他、治療前に行うCT診断などの各種検査や仮歯等の料金として2~3万円程度が必要でしょう。

手術時の麻酔は歯科で使用する局所麻酔で行うのですが、手術時の恐怖心や緊張を緩めるために最近では静脈内沈静や笑気ガスを使用してうとうとしている状態で治療を受けることが可能になっています。
また骨移植などが必要な場合もあり、この場合当然のことながら費用も治療期間も長くかかってしまうということになります。

また近年、より安全で失敗がなく、無切開で治療を行えるCT診断とコンピュータシステムを利用してサージカルンプレートを作成するノーベルガイドも出現してきています。
これらは更に追加料金が必要になります。

医療費控除の対象となるインプラント治療

2017年1月からセルフメディケーション推進のために特定の市販薬が医療費控除の対象になったことにより、医療費控除という言葉が再浮上してきています。
医療費控除という言葉はよく耳にしますが、実際にはどのようなシステムなのでしょうか。
これはその年の1月1日から年末までに本人または生計を一にする家族が支払った医療費が控除対象になり、一定の金額が税金の控除対象になるというものです。

インプラント治療は保険適用外であり、高額な治療費が必要となるもので、もちろん医療費控除の対象となります。
通院時の交通費も対象になるので公共交通機関等を利用した場合等、領収書が無いものに関してはきちんとメモなどを残しておく必要があります。
自家用車を使用した場合はガソリン代とか駐車場の利用料などは対象になりません。
デンタルローン等を利用した場合も医療費控除の対象となります。

年間10万円以上の医療費を支払った場合、医療費の控除が受けられるということで差額が返却されると勘違いしている人も希にいますがそうではありません。
返還されるのはそれに応じた税金です。

その計算方法ですが、対象となる医療費から保険等で補てんされた金額を差し引き、更に10万円をさしひきます。
総所得が200万円以下の場合は総所得の金額に5パーセントを乗じた金額を差し引きます。
その金額に所得税率を乗じたものが還付されます。
所得税率は源泉徴収票で確認することができます。

医療費控除によるメリット

医療費控除を申請すると住民税も減額されるというメリットがあります。

健康保険の適用外のインプラント治療ですが、医療費控除の考え方として、簡単に言えば治療であれば対象となり、予防接種などの予防的な処置は適用外となります。
歯科の分野でも美容目的の治療は適用外となっています。

簡単に例を挙げてみます。
課税対象額が600万円の場合、医療費が年間100万円かかったとします。
所得税として67万円支払い、住民税が40万円となります。
この場合の返却金額は30万円ということになります。

医療費控除は悪までもその年の年頭から年末が対象になります。
緊急性を要しない治療であれば計画的に、どの時期に治療を始めたらよいか考えるのも良策でしょう。

インプラント治療においては高額な治療費がかかるためにデンタルローンを取り入れている歯科も多くなってきています。
扱っていないクリニックもあるので事前に情報収集をすることも大切です。
いずれにしろ、治療前には十分な情報収集を行い、納得した上で治療を開始することが大切です。

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